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【2022年度最新版】主要6社のオンライン診療システムの比較一覧まとめ

追記情報
・2022年7月、kakari for Clinic、LINEドクター、CARADA オンライン診療を追加 ほか全体を校正
・2022年7月、MICIN社curonの導入件数情報更新

こんにちは。アジヘルさんです。
人気の「オンライン診療」のコンテンツを最新情報を踏まえて大きくアップデートし、メドレー、MICIN、インテグリティ・ヘルスケア、メドピア/日医工、LINEヘルスケア、カラダメディカの主要6社のオンライン診療システムについて比較検討した記事になります。

 

これまでオンライン診療サービスについては各企業が発信している情報が中心で、本ブログのように、第三者視点で比較している情報源がなかったため、そうした立ち位置で最新情報を更新し、導入検討している医師や医療機関の皆様に役に立てればいいな、と思っています。

かつてはどのオンライン診療システム機能・特徴も似通っていたのですが、現在は各社コンセプト自体が全く違う方向へ進化をしているので、自院のコンセプト・目指す姿に合うシステムの導入が重要でしょう。価格だけで選ばないようにする視点が重要そうです。

なお、以下で紹介する全社に友人や知り合いがおります。また、みなさん親しいです。全社にいるので、ある意味公平感はないかもですが、前もってお伝えしておきます。 また、そうした中の方に直接聞いた話はここに記載しておらず、基本WebサイトやIR、パンフレットなどの公開情報、もしくは中の人から記事修正希望を明確にご依頼いただいた情報に、個人の意見のみ記載しています。

CLINICS(メドレー)

まずは、元祖オンライン診療システム「CLINICS(クリニクス)」です。医療ベンチャーの中でも最も知名度が高いメドレー社が提供しています。

人材紹介「ジョブメドレー」などでも有名ですね。2020年1月にマザーズ上場もされています。(関連記事:祝メドレー上場!!田中大地がメドレーへの思い出と愛を勝手に語る

メドレーCLINICS

※画像はCLINICS Webサイト

CLINICSは、競合と比べて費用が高い分、フォローアップ/カスタマーサクセスの体制にも積極的に投資をしている印象で、実際に利用しているクリニックや医師にヒアリングすると、メドレーの担当さんは良いんだよね、という声を僕も何度か聞きました。

また最近は、オンライン診療システム単体ではなく、クラウド電子カルテ、オンライン予約システム(オンライン診療以外の通院患者向け)と組み合わせた、クリニック業務効率化を推進するITソリューションに注力をしています。

患者IDを起点とした予約と電カルの連携や通常診療の患者予約とオンライン診療の患者予約の情報連携など、クリニックDXのためには当然に実装されるべき機能にも関わらず、今までほとんど成立してこなかった領域なので、メドレーがここを全部提供してほしいと思っています。

 

オンライン診療の費用感は、初期費用50万円+月額費用1万円〜とのことですが、医療機関の種類や規模によって違いそうです。詳細は是非お問い合わせください。

 

なお、CLINICSの導入件数は、2,514件 (CLINICS Webサイト「病院・診療所を探す」より、2022年7月現在) となっております。

また、2021年4月に株式会社NTTドコモとの資本・業務提携を発表し、12月にはCLINICSの共同運営を開始しました。豊富なエンドユーザーの会員基盤を持つドコモとの連携で、患者ユーザーのより一層の拡大が実現が期待されています。

ClinicsUser

また、2022年3月には「CLINICSオンライン診療 二次医療圏カバープロジェクト」を開始し、CLINICSを医療機関が十分にない二次医療圏において一定の条件を満たした医療機関に対して初期導入費用を無償でシステム提供をしています。これにより、より一層、全国的な普及の促進が見込まれることでしょう!

▼こんな人におすすめ 「クリニックの業務フロー効率化を実現したい経営意識の高い医院に」

運営会社:株式会社メドレー
代表:代表取締役社長 瀧口 浩平
設立:2009年6月5日
会社Webサイト:https://www.medley.jp/
CLINICS製品サイト:https://clinics-cloud.com/

curon(MICIN)

「curon(クロン)」医療AIスタートアップのMICIN(マイシン、旧情報医療)社が提供するオンライン診療システムです。 MICIN curon ※画像はMICIN社Webサイトより

最大の特徴は「医療機関の導入にあたってイニシャル・ランニングコストが無料である」ところでしょう。
受益者負担の考えを持っており、費用は利用者である患者側に発生します(患者負担は利用都度300円のアプリ利用料が発生)。 医療機関側にかかるコストは決済手数料4%のみという、利用開始のハードルが低いことが嬉しいですね!

患者側にも、アプリ版だけでなく、Web版のリリースもなされ、アプリのダウンロードや事前の情報登録不要で医療機関の検索や初診予約可能日時の検索が可能となりました。初めての方でもオンライン診療を受診しやすい環境だと言えるでしょう。

MICIN社は、臨床試験へのデジタルツール導入等を活用した新たな治験手法であるDCTへの取組みに注力しています。

シミック社との共同開発による国内初のオンライン診療機能を搭載したバーチャル臨床試験システム「MiROHAオンライン診療」の提供を始め、イーピーエス社ともバーチャル治験を推進することを目的とした業務提携契約を締結しました。

そして京都大学や国立がん研究センター東病院などの医療機関や塩野義製薬、ノバルティスファーマなどの製薬企業と共に産学連携の取り組みを開始し、実臨床で培ったオンライン診療サービスのノウハウをもとに、バーチャル治験の国内活用に向けた取り組みを進めています。

 

さらに、KDDIJ:COMと協業し、より多くの方がオンライン診療サービスを利用できる環境づくりを進め、CureAppが取り組む「医師によるオンライン禁煙治療」実証実験事業にもcuronを提供するなど、医師患者双方により良いサービス開発への取り組みが伺えます。

 

導入施設数は5,000を超え、調剤薬局向けサービス「curonお薬サポート」も5,000以上の薬局に導入されています(自社発表数字、2022年7月現在)。
価格は、導入費用0円、月額費用0円、カード決済手数料4%、患者負担額(アプリ利用料)300円です。

▼こんな人におすすめ 「まずは無料・ノーリスクで、オンライン診療を自院の診療に活用してみたい、という医院に」

運営会社:株式会社MICIN
代表:代表取締役 原 聖吾
設立:2015年11月26日
会社Webサイト:https://micin.jp/
curon製品サイト:https://curon.co/

YaDoc (インテグリティ・ヘルスケア)

インテグリティ・ヘルスケア社の提供する「YaDoc(ヤードック)」は、単発のオンライン診療システムというより、患者さんの総合疾患管理システムという位置づけです。 インテグリティ・ヘルスケア YaDoc ※画像はインテグリティ・ヘルスケアWebサイトより

対面診療で普段診ている患者さんに対して、オンライン含めたきめ細やかなサポートができるように、モニタリング機能などが充実しています。日本のような対面診療が前提となるオンライン診療では、最もあるべき姿を追求した形といえるかもしれません。

他方で、現在のオンライン診療は花粉症やピル、AGAやEDの処方など、薬だけ簡易に欲しいというユーザーニーズが多い状態ではあるので、目下マーケットがある領域にバチッとサービス提供ができているかというともう少し長い時間軸で医療のデジタル化を捉えている印象があります。

 

直近は、自社サービスのことを「オンライン診療」とカテゴライズもしておらず、「ePROプラットフォーム」という整理をしています。医薬品や医療機器において行われる研究を医師視点だけでなく、患者視点でのアウトカム情報をデジタルに収集していくサービスとしての位置付けですね。

また外部企業との連携にも最も積極的な印象があり、これまでもGSK、ノバルティス、アムジェン、沢井製薬、アルフレッサ、ヤマト運輸など多数の企業との連携を行なっています。

 

導入件数は、2022年7月現在、薬局なども含み3,000件ソース、自社発表数字)を超えています。 価格は病床数19以下のクリニックであれば、イニシャルコストはゼロで、月額利用料は月額3万円となります。前述のライトユーザー向け「YaDoc Quick」は月額1万円となり、病院プランは別途お問い合わせとのことです。年間で契約すると価格を抑えられるプランもあり、詳しくは比較表をご確認ください。

 

あと、直接オンライン診療関係ないですが、代表のお二人は、次世代のヘルスケアリーダーを育成するNPOIHL/ヘルスケアリーダーシップ研究会を主催されており、ヘルスケア業界に多くの優秀な人材を輩出されています。(僕もIHL10期生で通っていました!)

 

▼こんな人におすすめ 「デジタル化していく医療における、臨床研究や治験などの形の変化に自らも関わっていきたい先生に」

運営会社:株式会社インテグリティ・ヘルスケア
代表:代表取締役会長 武藤 真祐、代表取締役社長 園田 愛
設立:2009年10月
会社Webサイト:https://www.integrity-healthcare.co.jp/
Yadoc製品サイト:https://www.yadoc.jp/

 

あと、ここまで紹介した、メドレーの豊田氏、MICINの原氏、インテグリティ・ヘルスケアの武藤氏と、代表は全員医師で、かつマッキンゼー出身というのも面白いですね!エムスリーの谷村氏をはじめ、ヘルスケア業界にはマッキンゼー出身の方が多い印象を受けます。

 

kakari for Clinic (メドピア・日医工)

メドピア提供の「first call for オンライン診療」は2021年1月にサービスを終了し、日医工株式会社との共同事業であるかかりつけクリニック支援サービス「kakari for Clinic」に集約されました。
なお2022年5月現在、日医工は品質不正による供給不足、開発遅れにより事業再生ADRを受理されている状況です。今後の運営は不明ですが、メドピアはアルフレッサ株式会社と、医療機関のDXを支援する共同事業展開の検討を開始しました。この動きにも注目です。

kakari for Clinicの最大の特徴は、外来患者の減少予測から、新規患者の確保だけではなくリピーターを増やすことに重点を置き、地域に根差したクリニックが、「かかりつけ医」として機能を果たすことにフォーカスしている点です。

 

注目すべき点は、アプリが自クリニック専用に設計されることです。側の見た目がさも自院がオリジナルで作ったようになるので、自院のブランディングを意識する先生には特に魅力的だと思います。クリニックPRや受付とのチャット、オンライン診療を通して、接点を持った患者さんのかかりつけ化に繋げる形で使っていけるでしょう。

また、アプリとシームレスに連携したホームページ制作サービスも提供され、クリニック専用デザインのサイト構築が可能となり、患者さんに「選ばれる」クリニック化を目指したいクリニックにとって欲しい機能が充実していると言えます。

kakari

※画像はkakari for Clinic製品サイトより

また、メドピア社が提供するかかりつけ薬局化支援サービス「kakari」と連携し、「処方せん画像共有」「チャット」といった医薬連携機能が可能となり、患者さんとクリニック・薬局を包括的に繋ぐことで、診療から服薬中のフォローアップまでサポートできることにも注目しています。

なお、kakariはアプリダウンロード数が60万件を突破、月間アクティブユーザー数も20万人を超えています(ソース、2022年5月時点)。

 

コスト面では、「アプリによるオンライン診療予約・オンライン診療・医薬連携」を初期費用・月額費用無料で利用できるプランから、それに加えて「Web予約、クリニックPR(お知らせ配信)、チャット」機能も利用できる月額9,800円のプラン、「ホームページ制作」も加えた月額12,800円のプランが用意されており、クリニックが求める機能に応じて選択が可能です。決済機能を利用する場合、サービス料3.5%が発生しますが、決済機能の利用は必須ではないとのことです。

[初期設定代行、安心保守サポート]のサービスもあり、有料ではありますが操作面などで不安な場合もサポート体制が用意されています。

▼ こんな人におすすめ
「オンライン診療だけでなく、かかりつけ医化のアプローチを通じて、患者へのCRM全体を設計したい医院に」

kakari for Clinic 製品サイト:https://kakari-for-clinic.jp/

運営会社:メドピア株式会社
代表:代表取締役社長 CEO 石見 陽
設立:2004年12月9日
会社Webサイト:https://medpeer.co.jp/

日医工株式会社
代表:代表取締役社長 田村 友一
設立:1965年7月15日
会社webサイト:https://www.nichiiko.co.jp/

LINEドクター (LINEヘルスケア)

2020年11月には、LINEとエムスリー社の合弁会社であるLINEヘルスケア社によって「LINEドクター」のサービス提供も開始されました。
参考 ▼LINEヘルスケア、初診解禁でついにオンライン診療に参入!
参考 ▼【考察】LINEヘルスケア誕生!LINEとエムスリーが描く新しい医療の形とは?

LINEという圧倒的なユーザープラットフォームを持っていることから、リリース時に大きな注目が集まったものの、2021年3月にLINEユーザーの個人情報が日本国外で管理されていることが発覚し、そのセキュリティ体制からLINEドクターの導入数に陰りが生じた時期もありました。

 

しかしながら、医療機関の検索・予約から診察・決済まで、すべてLINE上で完結できるサービスであり、患者側にとって、新たにアプリをダウンロードする必要がなく、体調不良時に条件が合えばLINE上で医師とつながり診察を受けることができることが最大の強みとなり、LINEドクターにおける2022年1月の月間診療完了件数は、2021年10月の月間診療完了件数と比較し約2.8倍に増加2月には、月間診療件数が過去最多を更新、前年比20倍以上に増加しました。

 

医療機関向けシステムについても、シンプルで理解しやすい設計となっており、料金プランは初期費用・月額固定費共に無料のプランから用意され、診療が発生した場合、サービス利用料(決済金額の3.5%)を別途負担となっています。

また、医療機関側が患者側へよりスムーズにサービスの内容や利用方法を伝えるためのツールとして、LINEドクターの導入を示すポスター、POPやステッカー、利用ガイド、患者用クリニックカードが入った専用のスターターキットが提供されるなど、導入サポートにも力を入れています。

 

2021年にはグッドデザイン賞を受賞し、オンライン診療が社会に普及していく課題解決を図る優れたサービスデザインとして評価されました。

LineDoctor
※画像はLINEヘルスケアwebサイトより

導入施設数は470 (2022年7月現在LINEドクター利用可能な医療機関数)ですが、日々増加しています。

 

診療科や症状からも医療機関検索が可能になるなど、患者・医療機関の声がプロダクトに反映されています。また将来的に、エムスリーデジカル(2022年5月現在導入件数3,600件突破)と、予約・受付・オンライン診療・会計までの一連の業務において、LINEドクターとのシステム連携の検討を進められており、患者・医療機関の更なる利便性向上に向けたサービスの提供が期待されます!

▼ こんな人におすすめ
「導入負担・利用負担を軽減し、費用も抑えたい医院に」

運営会社:LINEヘルスケア株式会社
代表:代表取締役 舛田 淳
設立:2019年1月4日
会社webサイト:https://linehealthcarecorp.com/ja
LINEドクター 製品サイト:https://doctor.line.me/clinic

CARADA オンライン診療 (カラダメディカ)

相談回答件数29万件以上の医療・ヘルスケアQ&Aサイト「CARADA 健康相談」を運営する株式会社カラダメディカが開発したCARADA オンライン診療は、なんと最短7営業日でスピード導入が可能です。

直感的に操作できるシンプルなシステムで、専用アプリではなくブラウザを用いるため、医療機関の導入&患者の受診ハードルが低いと言えるでしょう。

caradaonline

また、導入後は運用担当者がつき、定期的な訪問・電話・メールでサポートがあり、患者側のマニュアルやチラシ等の提供のみならず、患者用専用問い合わせ窓口も用意されています。実務が忙しく、オンライン診療の整備に時間がかけられない医療機関に寄り添った対応も大きな特徴です。

 

運営会社の株式会社カラダメディカは、親会社であるMTI社が運営するサービス「ルナルナ」と連携する産婦人科向けサービスであるオンライン診療システム「ルナルナ オンライン診療」も提供しており、丸紅株式会社と共同開発した働く女性の健康課題改善をサポートする「ルナルナ オフィス」の展開を進めるなど、婦人科領域での伸びも期待されます。

コストは初期費用30万円、月額1万円となっています(ソース)が、初期費用の負担を避けたい医院は、初期費用ゼロ、月額20,000円のプランもあるそうです。ただし、2021年夏頃の価格ですので、最新の価格はお問い合わせください。なお、以前は診療時に患者側負担がありましたが、2021年10月からは無料となっています。

 

導入施設数は111件(患者向けサイトの都道府県別検索より)ですが、2021年には経済産業省「ヘルスケアサービス社会実装事業費補助金」の対象事業にもなりました。今後採用する医療機関の増加が見込まれます。

デモンストレーションの体験予約もできますので、導入に迷っている方はまずは体験からいかがでしょうか!

▼ こんな人におすすめ
「シンプルな操作性による使いやすさと、導入後の手厚いサポートを求めている医院に」

運営会社:株式会社カラダメディカ
代表:代表取締役 菅原誠太郎
設立:2015年7月1日
会社webサイト:https://caradamedica.co.jp/
CARADA オンライン診療 製品サイト:https://lp.telemedicine.carada.jp/

三大メガ通信企業からのオンライン診療への参入

各社の記事でも触れたように、三大メガ通信企業(ソフトバンク、ドコモ、KDDI)のオンライン診療への参入も相次いでいます。オンライン診療は、マッチングプラットフォームの要素も強く、医療機関だけでなく、患者側のリーチも集められることが必要になります。

このとき、スマホというデバイスを抑えながら、圧倒的な患者ユーザーにアプローチできる通信企業はオンライン診療との相性は抜群であり、各社ともに積極的に参入を狙っていることがわかります。

 

ソフトバンクは中国最大のオンライン診療企業平安グッドドクターとの合弁事業であるヘルスケアテクノロジーズにて、医療相談サービスやPCR検査サービスを提供しています。ヘルスケアテクノロジーズはMICINと協業し、オンライン診療サービスの提供も開始しました。

また、ソフトバンクグループのLINEエムスリーが共同出資したLINEヘルスケアにて、LINEドクターが提供されています。

ドコモメドレーと資本・業務提携しCLINICSの共同運営を実施しており、エムスリーとは資本・業務提携し企業の健康経営をサポートするemphealを設立しています。

KDDIMICINと協業し、「curon for KDDI」を提供、KDDIが提供するアプリ「auウェルネス」からオンライン診療が可能となっています。

この他、ケーブルテレビ事業者とヘルスケア企業がオンライン診療の推進・普及に向け「地域スマート医療コンソーシアム」を設立。事務局であるジュピターテレコムMICINと協業し、テレビ画面で診療・精算まで可能なオンライン診療を提供しています。

 

厚生労働省の調査による導入件数

2020年4月、COVID-19下時限対応以降のオンライン診療の状況について、厚生労働省がまとめた「第15回オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会資料」にて、電話・オンライン診療を導入している医療機関数の推移が見られます。
医療機関数の推移上記の通り、時限措置後導入機関が増加し、2021年4月末には16,843件の導入が確認できます。
ただし、本データは電話・オンライン診療に対応する医療機関数の推移(令和2年4月~令和3年4月)を表しており、オンライン診療のみでなく電話での診療を行っている医療機関も含まれていることには留意ください。

(参考) 総務省 データで見るオンライン診療の状況
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r03/html/nd122320.html

最新のオンライン診療導入件数比較と機能一覧表

一方で、最新の導入件数の各社公表数字をまとめると、以下のグラフになりました。
各社公表値、また全国のオンライン診療対象のクリニックを検索できるサービス、イシャチョクで該当する数を比較しています。公表値としてはcuron、YaDocが多いですが、実質導入されている件数が最も多いのは、メドレーのCLINICSということになるでしょう。(イシャチョクは私個人も存じ上げない方が運営されており、このデータの正確性は保証致しかねます。)

最後に各オンライン診療システムの機能などを簡単に一覧表にまとめましたので、比較の際に参考にしてくださいね!

なお、上記に間違った記載や更新情報があれば、僕のFacebookやTwitterよりご連絡ください! 日々連絡もらっていて助かります。

情報は随時更新していきますね!!また各社様の僕のブログでの公開オピニオンなども募集してます^^

 

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